インターネットで様々な取引が可能となるeコマース(電子商取引)は、人々の生活を非常に便利なものに変革してくれました。
しかしながら、eコマースを利用する側にとっては、不良品や偽物を掴まされるリスクがあり、また、売り手側の業者にとっても、クレジットカード決済が主流であるが故の様々な問題があるのも事実です。
それらeコマースの諸問題を解決するプラットフォームの提供を目指しているのが、Monetha(モニーサ)です。
Monetha(モニーサ/MTH)とは?
Monethaとは、イーサリアムのブロックチェーンを用いた電子商取引の決済・評価システムの構築を目指す仮想通貨です。
2018年3月8日現在、1MTH当たり13円で時価総額ランキングは280位とまだまだ小ぶりな仮想通貨の一つです。
2018年1月のアルトコイン祭りでは60円近くまで値段が高騰していましたので、わずか2ヶ月足らずで80%近く下落したわけです。
EC市場の市場規模
EC市場の市場規模は2015年時点で1.7兆ドルに達しており、今後もグローバルに広く普及することが予測されており、まだまだ成長拡大の余地が大きい領域です。
こんな巨大マーケットの決済システムの一つにMonethaが実際に導入利用されたら、価格は爆上げ必至でしょうから夢はありますね。
eコマース(電子商取引)の問題点
eコマースは今や利用者にとって無くてはならないほど便利なものになっていますが、一方で解決すべき問題点や課題が存在しているのも事実です。
利用者側にとっては、実店舗と違い商品を直接手にとって確認することができないため、不良品や偽物を購入してしまうリスクが内在しており、販売業者にとっても、eコマースの決済手段はクレジットカード決済が主流であるため、商品代金の3%~6%の手数料が発生してしまうこと、販売から商品代金回収までのサイクルが長く、資金繰りを悪化させているなど問題を抱えています。
では、Monethaの決済・評価システムを利用することでどのように問題が解決されるのでしょうか?
Monethaの特徴
Monethaの特徴からeコマースの諸問題が解決されるかどうかを検証していきたいと思います。
クレジットカード手数料とイーサリアムの手数料
EC店舗がクレジットカード決済を導入すれば、手元に現金を持たない消費者からも購入してもらえるため、販売業者として導入するメリットはあります。
しかし、クレジットカードで購入された場合には、商品代金の3~6%の手数料を支払わなければならず、販売業者にかなりの負担となります。
Monethaの決済プラットフォームを利用し、イーサリアムによる決済を行うことで手数料を1.5%程度に抑えることができるそうです。
ただし、イーサリアムの価格が高騰し、手数料が高くなって結局クレジットカード決済とほとんど変わらない、むしろ高くなるなんてことも将来的には考えられますので、この点は注意が必要です。
仲介業者が介在しないため、即座に現金回収できる
購入者がクレジットカード決済を利用した場合、当然ですが販売業者には直ぐには現金が入ってきません。
通常は現金回収まで2月以上を要する場合がほとんどで、販売業者はその間、商品代金を無利息で立て替えているようなものであり、資金繰りには悪影響をもたらします。
クレジットカード決済の場合には、購入者と販売業者の間に金融機関やクレジットカード会社を挟んでいるため、決済から代金回収までに数ヶ月のタイムラグが生じるわけです。
しかし、Monethaの決済システムを利用すれば、購入者と販売業者は仲介業者なしで直接取引することが可能です。
つまり、販売業者は即座に現金を回収することができ、資金繰りの問題は解決するでしょう。
信用問題を解決:分散型信用評価システム(DTRS)
eコマースで販売するうえで、レビューや口コミなどのユーザーベースの評価システムの信用は非常に重要です。
Amazonで買い物をする際、多くの人が購入者のレビューを判断基準にしていることからも、評価システムの重要性がわかります。
しかし、eコマースでは評価システムの引き継ぎや信用の確実性に問題があります。
例えば、Amazonに出店して多くの良い評価を集めている販売業者が、何らかの理由によって楽天などの媒体にも出店したり、他の媒体に丸ごと引っ越したりする場合、その評価を引き継ぐことができません。
また、悪質な販売業者の場合には、悪い評価を受けた商品を削除するなどし、印象操作をすることも可能です。
これによって、消費者が不良品を購入してしまう可能性もあります。
Monethaでは、分散型評価システム(DTRS)を採用しています。
これは、システムの利用者がお互いを評価し合うシステムであり、評価の結果はブロックチェーン上に記録されるため、消去や改ざんが不可能となります。
これによって、業者は出店する媒体を変更しても、ブロックチェーン上に保存された評価を背景に販売することができるため、他の媒体で受けた良い評価を引き継いで新たに出店できるため、メリットは大きいといえるでしょう。
また、悪質な業者ならば、不良品や不正な取引をした場合、悪い評価を受けそれがブロックチェーン上に保存されます。
その評価情報は公開され、消費者はその業者の取引履歴を確認し、危険な業者を避けることができます。
この仕組みにより、消費者ははじめての業者でもストレスなく安心して取引することが可能です。
Monethaの分散型評価システムは、改ざんできない真の評価情報を提供することによってeコマース業界全体の活性化につながることも期待でき、Monethaが期待されている最大の特徴といえるでしょう。
単に取引の手数料を安くしたり、入金スピードを早めたりするだけならば、他の仮想通貨でも間に合います。
しかし、Monethaはこの信用問題へのメリットから、大きな将来性を認められています。
Monethaの将来性
Monethaは、ロードマップ通りに進めば、2018年から2019年にかけて値上がりすることが期待できます。
Monethaのロードマップによると、
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- フェーズ1(2018年)￫機能を網羅したゲートウェイを開発し、イーサリアムの利用も可能なシステムを構築し、初期バージョンを完成させる。
- フェーズ2(2018年)￫イーサリアムの他、イーサリアムベースで作られた他のトークンの利用も可能とする。
法定通貨とイーサリアムの互換性を実現し、スマートコントラクト、事業者のダッシュボード、リアルタイム分析を導入する。 - フェーズ3(2018年)￫分散型システムを完全に動作させる。
評価アルゴリズムは随時改良し、事業者の信用格付を有効化する。
クレーム解決のためにスマートコントラクトを活用する。 - フェーズ4(2019年)￫事業者と消費者が信頼し合える、世界規模のシステムへと成長させる。
- フェーズ5(2019年)￫イーサリアムベースでモバイル決済が可能となり、法定通貨との交換も可能になる。
業者の取引履歴やレビューも全て確認できるインターフェースが提供される。
このロードマップを見ると、短期間のうちに世界規模へのシステムに成長させることを目指していることが分かります。
将来のことはわかりませんが、2年程度でこれほどの変化が起きるかどうか、正直なところ疑問は残ります。
ただし、ガラケーからスマホへの移行や、ラインなどのメッセージアプリの普及スピードも異常な速さでしたし、昨今では、技術革新に対する人々の適応力が高まっており、革新的な技術が素早く受け入れられるようになってきています。
Monethaも順調に開発が進んでいき、世間から認められることになれば、数年のうちにスタンダードになる可能性は秘めているとは思います。
Monetha(MTH)を購入するならBINANCE
Monethaは、残念ながら日本国内の仮想通貨取引所では取り扱われていないため、購入されたい方は、取引量が一番のBINANCEで購入されることをお勧めします。
BINANCEの新規登録がまだという方は、こちらの記事で解説していますので、参考にしてみてください。
