先日、リップル社の公式ツイッターにおいて、XRPが本格的に採用されることが発表されました。
それ自体はプラス材料なのですが、一部において懸念事項も出てきていますので、ここで確認しておきたいと思います。
リップル＝XRPではない？
1月5日、リップル社の公式ツイッターで、世界規模の送金企業の3社がXRPを利用すると発表しました。
それがどの企業であるか、具体的な社名は明かされていませんが、仮想通貨と大企業の提携の際にはいつも大きな話題を呼びます。
今回のツイートも、かなりの反響がありました。
もちろんこれは、XRPの採用をほのめかすものではなく、明言したからです。
XRPの価格が高騰しており、注目度が高まっていたタイミングでの発表であったことも、注目された理由に一役買っていることでしょう。
しかし、この話題に伴い、懸念事項も挙げられています。
2017年は仮想通貨元年であり、多くの人の注目を集め、これまで投資にあまり縁がなかった人や、仮想通貨のことをよく知らない人もたくさん参入してきました。
それらの人々がこのような話題に触れた時、勘違いをしかねないのです。
すでにリップル社は、100以上の金融機関と提携していることが明らかになっています。
金融機関とブロックチェーン技術の架け橋になっていると言っても過言ではないです。
ならば、なぜ最近になって送金企業3社がXRPを採用したからと言って、急に大きな話題になるのかと、新規投資家たちの間では混乱につながっています。
これは、新聞やネットニュースなどでは、リップル社の様々な技術とXRPを一緒にして「リップル」と表記していることによって、「リップル＝XRP」という勘違いを引き起こしているからに他ありません。
あくまでも、リップル＝XRPという考え方は誤りです。
リップル社が100以上の金融機関と提携し、金融機関からの利用が発表されているのは、リップル社のブロックチェーンソリューションのひとつである「xCurrent」です。
一方、リップル社が提供しているラインナップには、xCurrent以外にもzRapidやxViaと言ったものがあり、XRPが利用されているのはxRapidです。
したがって、リップル社と提携している金融機関は、現段階ではXRPの利用を明言しているわけではありません。
しかし今回、大送金企業によってXRPが利用されることが明言されました。
だからこそ、大きな話題を呼んでいるのです。
この違いを明確に理解していなければ、正しい投資はできません。
しかし、日経新聞でさえ表記を混同している現在、メディアにおいて正しい表記がなされることはあまり期待できませんから、当サイトなどを活用して自主的に情報を収集し、理解を深めていくことが必要です。
まとめ
今後も、リップル社の躍進は続いていくと考えられます。
そうなれば、メディアで目にする機会も増えてくると思うのですが、報道では正しい表記をあまり期待することはできません。
報道内容を正確に理解するためには、自分自身で調査し理解を深めていくことが重要です。
