仮想通貨で儲けるためには、「仮想通貨に投資しなければならない」と思っていたら大間違いです。
仮想通貨の誕生によって売上を急激に伸ばす企業が必ずあります。
そのような企業に投資することで、間接的に儲けることが可能になるのです。
はじめに
2017年は仮想通貨元年と言われており、あらゆる仮想通貨の価格が軒並み上昇しています。
このことから、仮想通貨を実際の消費活動その他に活用するという視点よりも、投資対象として見る見方が強くなっています。
しかし、仮想通貨そのものへの投資は、大きなリスクを伴います。
したがって、仮想通貨に投資するだけではなく、視野を広げ、仮想通貨によって影響を受ける企業への投資も検討してみては如何でしょうか。
本稿では、仮想通貨と投資の関係性を、広い視点から見ていきます。
ビットコイン投資の危険
ビットコインをはじめ、様々な仮想通貨の価格が異常な高騰を見せています。
2017年は仮想通貨元年と言われていますが、「仮想通貨元年」とはまさにその通りだと思えるほどに、ビットコインもアルトコインも、軒並み高騰しているのです。
だからこそ、「仮想通貨バブルに乗り遅れるな！」といった意見がたくさん見られます。
筆者も、「乗り遅れるな！」とまでは思いませんが、投資対象として仮想通貨を検討することは、積極的な投資家にとって良いことだと考えています。
しかし、仮想通貨への投資を全面的に推奨できるかというと、いささか心配しているところもあります。
例えばビットコインはというと、ビットコイン分岐問題も無事に乗り越えてその後異常な盛り上がりを見せており、8月1日の30万円から8月31日は50万円を突破し、現在も55万円に迫る勢いとなっています。
これを見れば、「ビットコインのバブルに乗り遅れるな！」とばかりに、ビットコイン投資に奔る人もいるかと思います。
また、ビットコインの需要は今後も増えていくというのが大方の見解ですから、それに後押しされて積極的に投資する人もいることでしょう。
それでも当サイトでは、できるだけ全面的な肯定は避け、「ビットコインの需要は今後も増えていく可能性が高い」とか「今後も需要が伸びていくという見解が強い」といった書き方にとどめてきました。
その理由は、ビットコインの需要が伸びない可能性も否定できないからです。
ビットコインは、仮想通貨の中で真っ先に登場したものであり、時価総額も需要も普及も、全てにおいて断トツトップとなっています。
しかし、ビットコインが先行しているとはいっても、先行者が勝ち続ける保証はどこにもありません。
後発のアルトコインの中には、ビットコインの欠点を修復して登場したり、ビットコインよりもずっと優れた仕組みを持っていたりするものが珍しくありません。
これらの仮想通貨が、ビットコインよりもはるかに便利なものとして需要が伸び、相対的にビットコインの需要が減少するという、逆転現象が起きる可能性は十分にあります。
後発の仮想通貨の価格がどんどん上がっていき、執筆時の価格である54万円程度のビットコインは値段を下げていくかもしれないのです。
仮想通貨は進化し続けているのですから、長期的に見て、いずれはそうなるかもしれません。
そうなると、今後も値上がりを期待してビットコインを買っていた人は、大損失を被ることになります。
ビットコインに投資するにあたって、このような危険があるということも十分に認識しておくべきです。
今後も値上がりする可能性は高いのですが、それがどの程度高いのか、何％の確率で値上がりするのかということは誰にもわかりません。
後発の仮想通貨に追い越され、ビットコインが過去のものとして見捨てられる可能性もあるのです。
マイニングで儲けるのは簡単ではない
ならば、マイニングをすれば？という意見もあるかもしれません。
ビットコインのマイニングは、マイニング専用の高性能コンピューターを用いなければ、とても他のマイナーとの競争には勝つことができません。
しかし、アルトコインの中には簡単にマイニングできるものもあります。
それをマイニングすれば、儲けられるという意見もあるでしょう。
しかし、マイニングによって儲けることは、やはり難しいといってよいでしょう。
20世紀初頭のアメリカにおけるゴールドラッシュでも、本当に儲かったのはゴールドの採掘に当って鉱脈を掘り当てようとした採掘者ではなく、採掘者たちにツルハシを売った人達だったのです。
この教訓から、マイニングに当る人のほとんどは儲けることができないと考えたほうが真っ当です。
仮想通貨投資は仮想通貨に直接投資するだけではない
では、仮想通貨によって儲けるためには、どうすればよいのでしょうか。
仮想通貨そのものに投資をせず、マイニングもせずに、儲けることができるのでしょうか。
それを考えるにあたって重要となるのは、仮想通貨とうまく付き合うことを考えることです。
つまり、仮想通貨によって社会がどうやって変化するのかを的確に予測し、適応していくことです。
仮想通貨の登場によって、世界は「革命的」と言っていいほどの大きな変化が起こると思います。
誰もが影響を受けます。
携帯電話やインターネットの登場と同じ、あるいはそれ以上の変化なのです。
ならば、そのようにして変化した社会で有利な立場につくことを考えるべきです。
もっとも積極的であり、有効な対応は何かといえば、仮想通貨を用いたビジネスに関与することです。
ベンチャー企業を始め、仮想通貨を用いた両替やサービスなどの仕事は、今後たくさん出てくることでしょう。
また、仮想通貨の仕組みを以てすれば、新しい仕組みを作ることはそれほど難しいことではありません。
まさに、信じられないほどの可能性を秘めた業界が誕生しようとしているのです。
今後、それに挑戦する人も多数現れてくることと思いますし、既にチャレンジしている人もたくさんいます。
視野を広げ、時間や体力やお金を新しいビジネスに投資し、仮想通貨を用いた仕事を始めるならば、仮想通貨によって儲けることは可能です。
しかし、事業を始めるということは、多くの人にとって簡単なことではありません。
やはり、なんにせよビジネスを始めるとなれば、相応の知識や経験が求められます。
ならば、自分でビジネスを始められない人はどうするかと言えば、仮想通貨そのものに投資するのではなく、仮想通貨関連企業に投資するのです。
仮想通貨先進国で投資するのも良いでしょうが、これから普及が本格化していくであろう日本の関連企業に投資するのは、正しい判断だと思います。
仮想通貨そのものに投資すれば、例えばビットコインに投資したところ、他の仮想通貨から追い抜かれて損失を被ってしまうようなリスクがあります。
しかし、仮想通貨関連事業を行なう企業に投資すれば、仮想通貨業界が衰退しない限り大きく儲けられる可能性があるわけです。
仮想通貨関連企業への投資とネットワーク効果
仮想通貨関連企業への投資について、もう少し詳しくお話ししていきましょう。
そもそも新しい技術には、ネットワーク効果があるものです。
これはつまり、その技術の利用者が多くなるにつれて便利になるという効果のことで、このことは携帯電話の歴史などをみればよくわかると思います。
携帯電話の起源はトランシーバーにあり、現在ではスマホに進化しています。
その進化の過程を見ていけば、ネットワーク効果の偉大さを知ることができるでしょう。
逆に利用者が少なければ、原理的には優れた技術であったとしても、進化することなく廃れていきます。
もちろん、ネットワーク効果の発現のためには、それなりの時間を要します。
IT革命を振り返ってみても、いまや当たり前となった情報技術は、すぐに社会を変えませんでした。
パソコンを使っていたのは、初期のころはごく一部の限られた層だけでした。
この背景には、あまりにも革新的な技術であったため、それを使いこなせる人が増えず、社会に浸透していくのに時間がかかったからです。
また、インターネットの普及に当っては、通信回線の能力が低いことも、すぐには浸透しなかった理由と言えるでしょう。
しかし、現代ではパソコンもインターネットも普及しており、それがない生活など考えられません。
このことをよく考えてみると、IT革命と仮想通貨革命におけるネットワーク効果の発現では、大きく異なることに気が付きます。
つまり、IT革命とは異なり、仮想通貨革命では、仮想通貨を用いるためのインフラが既に整っているということです。
技術的なことだけを言えば、仮想通貨はパソコンやインターネットよりも、かなり速いスピードで普及していく可能性があります。
ただし、2017年は仮想通貨元年と言われている通り、普及はこれからという状況です。
ビットコインにしても、周辺サービスがまだ十分に発達しているとは言えないでしょう。
仮想通貨の潜在的なメリットは顕在化しておらず、人々に対しても、仮想通貨を利用することでこんなに便利になるんだよ、という認識が浸透していません。
したがって、今後、仮想通貨が活用できる場を徐々に整備していくことによって、人々に仮想通貨が革新的で便利なものであることを認識してもらい、利用してもらい、ネットワーク効果を発現していかなければなりません。
以上のことを踏まえると、仮想通貨関連企業への投資によって儲けるためには、まだ時間がかかる可能性もあります。
もちろん、仮想通貨関連企業への投資価値を認識している投資家も増えてきていますから、すでにグンと値上がりした企業もあります。
しかし、今後も仮想通貨関連事業に乗り出す企業が多数出てくることでしょうから、そういう企業に目をつけて投資していくのが良いでしょう。
今後の仮想通貨の発展に伴い、それらの企業の株価が上がってくる可能性が高いです。
仮想通貨の使用は、今後ますます広がってくるはずです。
eコマースの支払いや国際送金に利用されるのはもちろんのことですが、国内の様々な店舗での支払いにも活用される機会が増えていくことでしょう。
もっと先を見据えてみれば、円やドルが使われることなく、すべて仮想通貨でやり取りされる時代も、あながち空想の世界ではなくなってきているのです。
送金コスト、安全性、使い易さなど、様々な観点から考えても、仮想通貨の方が従来の通貨よりもはるかに優れています。
現在、仮想通貨の普及の妨げとなっているのは、社会的要因と経済的要因です。
また、仮想通貨によって衰退していくであろう業界では、仮想通貨の普及に激しく抵抗するものですから、これも普及の妨げとなっています。
事実、仮想通貨によって社会に大きな変化が起きれば、当然ながら産業構造にも大きな変化が起こるわけですから、この要素は無視できないものです。
仮想通貨革命が産業に与える影響とは？
仮想通貨という革新的な技術は、産業構造に多大な変革をもたらすことでしょう。
革新的な技術が開発された時というのは、IT革命の時もそうだったように、社会全体の構造が大きく変わるものです。
IT革命で影響を受けた産業は、すべてと言っても過言ではありません。
なぜなら、どの企業での必ず情報を取り扱うわけで情報を取扱う以上はITの影響は不可避となるからです。
実際、情報処理が効率化し、大幅なコスト削減が実現されました。
1970年代までは、数億円もする大型のコンピューターでなければこなせなかった計算も、パソコンの登場によって誰でも簡単にこなせるようになりました。
そして何より、インターネットの開発によって、物理的な距離に関係なく、簡単に通信できるようになりました。
それ以前ならば、情報を伝えるために手紙を送り、相手方に届くまでに相応の日数を要していたものが、電子メールによって数秒で届くようになったのです。
これらは、IT革命がもたらした大きなメリットです。
しかし、これによってデメリットも生じました。
代表的なデメリットは、効率化によって失業問題が起きたことです。
色々な場所で失業が起きました。
本稿では投資を扱っているのですから、投資に関して書くならば、株式市場の「場立ち」などもIT革命によってなくなりました。
今ではもう随分と昔のことに思えますが、IT革命以前の証券取引所では、場立ちというものが行われていました。
指の出し方で注文を出す「手振り」というものを用いて、取引がなされていたのです。
しかし、今やパソコンの画面上で発注すれば、手振りなどせずとも、誰でも簡単に取引ができるようになりました。
このように、効率が良くなれば、効率が悪い仕事はなくなって失業が発生するのは、どうしようもないことなのです。
インターネットによって淘汰されたビジネスや、変化を余儀なくされたビジネスは、数えきれないほどあります。
その代表例は印刷関連でしょう。
例えば、「ブリタニカ国際大百科事典」を全巻揃え、自宅の本棚に並べる人は、よほどの物好きを除けばいないでしょう。
百科事典などなくとも、インターネットで検索すれば欲しい情報は手に入ります。
また、年賀状、手紙なども衰退しています。
近しい間柄であれば、年賀状を送らずにメールで済ませられることも多々ありますし、ビジネスの手紙もメールに置き換えられました。
新聞にしても、インターネットで無料のニュースをいくらでも読むことができますから、大打撃を受けました。
音楽や様々な動画も、動画共有サイトで見ることができるようになり、売上が大きく減少しています。
写真もそうでしょう。
デジタルカメラが登場し、あるいはスマホなどできれいな写真が撮れるようになったことで、フィルム式のカメラや使い捨てカメラはほぼなくなりました。
写真の現像を生業にしていた人は、方向転換を余儀なくされました。
仮想通貨革命が起これば、IT革命以上の変化が起きる可能性があります。
そこで生き残るためにはどうするべきなのか。
それは、仮想通貨関連企業にお金を投資すると同時に、仮想通貨によって淘汰されるであろう仕事に就かないことも重要です。
サラリーマンをはじめとして、さまざまな仕事は、自分の時間や体力を切り売りしてお金をもらっています。
これを、時間や体力の投資と見るならば、やはり仮想通貨革命によって衰退する産業へは投資しないことが重要でしょう。
企業にしろ個人にしろ、仮想通貨の普及によってビジネス環境が変化したとき、それに抵抗せずに適応することが賢明な判断となります。
時代の流れには抗する能わずで、抵抗したところでデメリットの方が大きいでしょう。
仮想通貨革命の最たる影響は金融業界
仮想通貨革命によって、あまりにも大きな影響を受ける業界への投資は避けたいものです。
では、どの業界が最も大きな影響を受けるのかといえば、おそらく金融業界でしょう。
IT革命を考えてみても、それ以前と以降で大きく異なるのはコストです。
コストが高くつく従来の手段は淘汰されていきました。
通貨でも同じです。
そもそも、通貨の本質は情報です。
つまり、1万円札がただの紙ではなくお金としての価値があるのは、「1万円札を使えば1万円分の買い物ができる」という情報を持っているからです。
ですから、原理的に考えても、ITによる影響を受けることは間違いありません。
特に仮想通貨は情報としての要素が、従来の通貨よりも非常に強く、コストも低いです。
このことから、仮想通貨の普及によって、金融機関は大きな打撃を受けることになります。
現時点ではあくまでも「かなり現実味を伴う予測」に過ぎないのですが、仮想通貨によって、以下のような変化が予測できます。
- 国際送金は、仮想通貨によって送金コストを大幅に下げることができるため、仮想通貨が担う可能性がある。
- 仮想通貨はインターネットを介してやり取りするため、ウェブ決済との相性が非常によく、ウェブ決済が全て仮想通貨で行われるようになる可能性がある。
- 仮想通貨とその周辺で生まれる新しいビジネスによって、銀行の決済業務の大半が代替される可能性がある。
- 仮想通貨によって有価証券に投資するようになれば、証券会社の仲介が必要なくなり、市場へ直接投資するようになる可能性がある。
このように、銀行や証券会社など、様々な金融機関が非常に大きな影響を受けることになります。
だからこそ、仮想通貨の普及に抵抗する勢力があるとすれば、おそらく金融機関が最大の抵抗勢力になると思います。
実際、送金などの業務を仮想通貨に代替されることになれば、銀行は売上を大きく損なうことになるでしょうから、抵抗は十分に考えられます。
しかし、抵抗するばかりが能ではありません。
金融機関でも、抵抗するよりも取り入れた方がメリットがあるという考えも強く、すでに日本のメガバンクが独自の仮想通貨を発行するようになりつつあります。
また、仮想通貨ETFが誕生する動きもありますし、金融機関の投資に仮想通貨が用いられることもあるでしょう。
金融機関でも、古い部分を仮想通貨によって刷新し、効率化を図ろうとしているのです。
今後、金融機関では、一部では仮想通貨に抵抗し、多くの部分で仮想通貨を取り入れる動きが強まっていくことと思います。
しかし、そもそも仮想通貨は、従来の金融システムを壊そうとする思想を持って生まれてきたものですから、金融機関の業務とどれくらい親和性があるのか、金融機関がどれほど取り入れられるのかは未知数です。
仮想通貨の取入れによって、金融機関が現在より強い産業になる可能性もありますし、結局取り入れが上手くいかずに、衰退していく可能性もあります。
仮想通貨革命の恩恵は中小企業の方が受けられる？
仮想通貨関連企業への投資と言われたとき、仮想通貨を取り入れる大企業への投資を考える人も多いと思います。
もちろん、投資対象が大企業であれ、中小企業であれ、投資によって利益を得られる機会はありますが、仮想通貨の本質を考えると、小規模な企業への投資を検討してみるべきです。
と言うのも、ITや、ITを活用した技術である仮想通貨は、中小企業や個人にこそより大きなメリットがあるという性質を持っているからです。
経済の構造を見てみると、現時点では大企業が支配的なポジションにあるといえます。
中小企業から大企業へとボトムアップ的に富が集中する構造になっているのです。
送金コストが高い現時点では、売上対コストの比率を考えた時、売上の大きい企業であればあるほど多くの利益を手にするのは当然のことです。
いかに業務を効率化したとしても、送金コストの占める割合は縮小できませんから、売上対送金コストの比率が大きい小規模企業は不利な状況にならざるを得ません。
しかし、仮想通貨の普及によって送金コストがかなり安くなれば、この状況は大きく変わってきます。
組織の構造が比較的複雑でない中小企業では、業務を効率化し、その上送金コストなどを削減することで、利益率を大きく高めていくことができるでしょう。
規模によるメリットがなくなり、企業規模が小さければ小さいほど、仮想通貨による恩恵を受けられるようになるのです。
特に顕著なのは、インターネットショップです。
現実の店舗のように物質的な投資が不要であり、業務の効率も容易で、さらに送金コストが安くなって小規模な取引も積極的に取り扱うようになれば、売上と利益は大きく伸びてくるはずです。
さらに、そのインターネットショップでデジタルコンテンツを取り扱っているならば、商品を発送するためのコストもかかりません。
その上で送金コストも抑えられれば、より大きな発展が見込めます。
デジタルコンテンツには、映像やニュースなどのコンテンツの他、ITシステムの設計やメンテナンス、翻訳サービス、様々な通信講座などが挙げられます。
このように、仮想通貨によって大きな産業構造の変化が訪れた時、その恩恵は広く行き渡ることでしょうが、中小企業ではより一層の恩恵に浴することができるのです。
したがって、仮想通貨関連企業あるいは仮想通貨を取り入れることで大きく発展が見込める企業に投資する際には、比較的小規模な企業を見つけて投資することによって、よりよい成果を得ることができるかもしれません。
まとめ
現時点では、仮想通貨と投資を掛け合わせたとき、仮想通貨そのものへの直接投資を考える人が非常に多い状況です。
しかし、どの仮想通貨に投資すればよりよい成果が得られるかという判断は非常に難しいとも言えます。
そこで、仮想通貨そのものに投資するのではなく、仮想通貨によって大きく発展する企業に投資するという方法も、検討してみる価値はあるでしょう。
皆さんも、仮想通貨への直接投資だけではなく、仮想通貨関連株式への間接投資も視野に入れて、広く投資を検討されてみてはいかがでしょうか。
