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値上がりが期待できそうなマイナー通貨への投資は危険ですか?

仮想通貨と言えば、ビットコインが有名です。

新聞やニュース、CMなどで目にすることが多いため、知名度ではナンバーワンと言ってよいでしょう。

また、イーサリアムはビットコインに次いで知名度が高い仮想通貨です。

しかし、ビットコインとイーサリアム以外にも、様々な仮想通貨があります。

それらの仮想通貨は、危険な例もあれば安全な例もありますが、取引量が少ないために取引実績にも乏しく、どちらかというと危険という見方も強いといえます。

本稿では、マイナーな仮想通貨の危険性について考えていきます。

仮想通貨と時価総額

仮想通貨の安全性が高いことは、当サイトの記事を読めばわかると思うのですが、それは多くの場合、主要な仮想通貨について言ったものです。

現在、仮想通貨全体の時価総額でいうと、最も時価総額が大きい仮想通貨はビットコインであり、第2位の時価総額を誇る仮想通貨はイーサリアムです。

ビットコインとイーサリアムの時価総額を足し合わせると、仮想通貨全体の時価総額の7割を占める規模です。

この二つの仮想通貨については、取引量が多く、取引実績も豊富であり、安全性はかなり高いと言ってよいでしょう。

しかし、仮想通貨には700種類以上の通貨が存在しており、時価総額が極めて小さい、ほとんど名前を知られていない仮想通貨も存在します。

そのような仮想通貨も、一部の投資家にとっては投資妙味があるとされ、投資対象となっています。

かつて、発行開始直後のビットコインは価格も小さかったのですが、需要が高まるにつれて価格はぐんぐんと伸びていきました。

今は時価総額が小さな仮想通貨でも、いずれは価格が上がっていくかもしれないという期待から、マイナーな仮想通貨に投資する人もいるのです。

ただし、マイナーな仮想通貨を取引するにあたっては、慎重になるべきです。

なぜならば、マイナーな仮想通貨の中には、あまりにも怪しげで、システムが脆弱で、危険極まりないものもあるからです。

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仮想通貨DAOの失敗

その実例として、マイナーな仮想通貨のDAOが挙げられます。

DAOという仮想通貨は、イーサリアムの技術を応用して作られた仮想通貨です。

発行開始は2016年5月のことですから、割と最近のことだといえます。

しかしDAOは、発行開始から2ヶ月後、時価総額が日本円にして150億円に達した時、その3分の1にあたる50億円が盗まれてしまいました。

仮想通貨はブロックチェーンによって管理されており、ブロックチェーンの安全性は非常に高いものです。

ならばなぜ、DAOが盗まれるような事態に陥ってしまったのでしょうか。

事件について詳しく調査していくと、実はDAOという通貨は、プログラム上に様々な欠陥があることがわかりました。

セキュリティ対策がしっかりしていると思ったら、実際にはセキュリティが機能しておらず、その気になれば盗み出せる状態になっていたのです。

もっとも、50億円のDAOが盗まれたからと言って、それを保有していた投資家が被害を受けることはありませんでした。

DAOを管理するブロックチェーンの流れを巻き戻し、50億円が盗まれる前の状態に戻すことによってデータを復元したからです。

これによって、盗んだ人は50億円のDAOを使うことができず、盗まれた人も損をすることはありませんでした。

この事件からも、仮想通貨を狙った犯罪がいかに難しいかということがよくわかると思います。

といっても、そのような脆弱なセキュリティによって管理されていたDAOが、再び信頼を回復することはありませんでした。

DAOの価格は急落し、現在ではDAOは廃止されています。

仮想通貨の安全性

それぞれの仮想通貨は、それぞれのプログラムによって発行・管理がなされています。

そのプログラムの仕組みは、プログラムコードを見れば明らかになりますから、それによって安全性も確認することができます。

とはいえ、仮想通貨を取り扱う個人の全てが、プログラムコードを審査して安全性を確認することは不可能です。

また、取引所で様々な仮想通貨を取り扱っていたとしても、現段階ではすべての通貨に対して、取引所が安全性を審査したうえで取り扱っているわけでもありません。

したがって、仮想通貨を買う人は、そのプログラムコードを審査することができない以上、安全性が確実とされるメジャーな仮想通貨に限って取引をした方が、安全であるといえるでしょう。

特に、マイナー通貨には手を出さない方が賢明です。

これは、株式投資などに当てはめて考えてみても良くわかると思います。

株式を上場している企業は3500社程度に上りますが、その中にはメジャーな企業もあれば、マイナーな企業もあります。

非常に健全な企業もあれば、非常に危険な破たん寸前の企業もあります。

先日、タカタが上場廃止となったように、保有していた株式の価値がゼロになってしまうこともあります。

ならば、そのような危険な企業の株は買わない方が賢明です。

マイナーな仮想通貨にも、これと同様のことが言えるわけです。

まとめ

現在、日本の仮想通貨取引所では、ビットコインとイーサリアムを取り扱っていることが多いのですが、一部ではマイナーな仮想通貨を取り扱っている取引所もあります。

それらのマイナーな仮想通貨は、発行量と取引する人の数が少ないため、値動きが大きく、場合によっては大きなリターンを得られる場合もあります。

しかし、DAOのような事件もありましたし、マイナーな仮想通貨の取引は避けるか、取引するにしても慎重な態度で臨むべきであるといえます。

 

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