仮想通貨の格付けが発表。日本でおなじみの仮想通貨の格付けは?

仮想通貨投資

これまで、仮想通貨には格付けという投資基準がなく、投資家それぞれが情報を収集し、仮想通貨の技術開発力や普及活動、将来性などに目を付けて投資を行なっていました。

つまり、仮想通貨には、格付け機関による一定の評価がなされてこなかったというわけです。

今回、仮想通貨に対して初の格付けが行われ話題となっていますので、ここに紹介しておきたいと思います。

Weiss Ratings社による仮想通貨の格付け

株式や債券といった投資商品には、様々な格付け機関によって格付けがなされています。

会社四季報を読んだことがある人ならば、「BBB」とか「AA-」などの格付けを見たことがあると思います。

これらのアルファベットによって、その投資商品の総合的な評価の優劣を知ることができ、投資の判断に役立てることができます。

株式投資では、日本格付研究所やムーディーズといった格付け機関が有名です。

今回、仮想通貨に対して初めて格付けがなされたことが報じられました。

格付けを行ったのは、アメリカの格付け機関であるWeiss Ratings社です。

格付けを行った理由として、創業者のMartin Weiss氏は、

 

仮想通貨の先行きは不明であり、過大評価されています。

それゆえに急落の恐れもあり、市場は公正な格付けを必要としています。

投資家が宣伝に惑わされることなく、堅実な仮想通貨投資をすることを支援できることを誇りに思います。

 

ただし、格付け情報の大部分は有料での提供となっており、現在は一部の情報のみ出回っている状況です。

 

 

格付けの内容と評価ランクについて

この格付けでは、

  • リスク指数
  • リターン指数
  • テクノロジー指数
  • 採用状況

などによって格付けなされており、それぞれの格付けは

 

“#fff”]A→Excellent(非常に良い)

B→Good(良い)

C→Fair(普通)

D→Weak(悪い)

E→Very weak(非常に悪い)

 

となっています。

これを見れば、仮想通貨の格付けが株式の格付けと異なることが分かります。

株式では、ムーディーズの場合、Aaa、Aa、Aは安全性が高いとされており、Baa、Baは現時点では安定していても将来において確実性が不安視されます。

そしてBは債務不履行になる可能性がある、Caa、Ca、Cは債務不履行になる可能性が高い、Dはすでに債務不履行を起こしていることを意味しています。

つまり、格付けがB以下の会社は投資不適格とみなされるわけです。

一方仮想通貨の格付けでは、Aが投資適格であるのはもちろんですが、Bも投資適格とみなすとのことです。

したがって、B以上ならば投資適格、しかしC以下ならば投資不適格ということになりそうです。

この格付けに対し、Martin Weiss氏は、

 

格付けはデータと客観的な分析に基づいていますが、格付けの内容が論争を引き起こすことにもなるでしょう。

 

としています。

と言うのも、投資家がそれぞれの仮想通貨に対して抱いていたイメージと、格付けの結果にギャップがあったからです。

 

 

日本の取引所取扱通貨では、イーサリアムが唯一のB評価で投資適格

コインチェックで取り扱われていることで日本人に人気で馴染みのある仮想通貨の格付けは、以下の通りとなっています。

 

“#eee” radius=”20″]Bitcoin(ビットコイン):C+

Ethereum(イーサリアム):B

Ripple(リップル):C

Bitcoin Cash(ビットコイン・キャッシュ):C-

Litecoin(ライトコイン):C+

NEM(ネム):C+

 

この格付けを見てみると、基軸通貨の王様であるビットコイン、2017年末から急速に頭角を現してきたリップル、ビットコインからの乗り換えも著しいビットコイン・キャッシュ、安定して人気のあったライトコイン、ダークホース感のあったネムの全てが投資不適格と評価されたことになります。

日本人に馴染みのある仮想通貨ではイーサリアムが唯一、投資適格のBを獲得しています。

 

その他格付けの評価が高かったアルトコイン

この他、日本の取引所ではまだ取り扱いが開始されていないものの、格付けの評価が高かったアルトコインは以下のとおりです。

 

“#eee” radius=”20″]Cardano(カルダノ):B-

Stellar(ステラ):C+

EOS(イオス):B

NEO(ネオ):B-

Steem(スティーム):B-

 

日本国内で取り扱われている仮想通貨よりも優れた評価を受けているのが印象的でした。

また、今回の格付けでAの評価を受けた仮想通貨はひとつもありません。

 

ちなみに、ビットコインの格付けがイーサリアム、その他の仮想通貨を下回ったことが一部で話題になっています。

ネット掲示板などでは、

 

[surfing_voice icon=”https://kasou-tsuuka.jp/wp-content/uploads/2017/08/icon.png” type=”r” bg_color=”eee” font_color=”000″ border_color=”eee”]こんなん危なすぎてノーポジにしたい[/surfing_voice]

[surfing_voice icon=”https://kasou-tsuuka.jp/wp-content/uploads/2017/08/icon.png” type=”r” bg_color=”eee” font_color=”000″ border_color=”eee”]風説どころか嵐説の流布状態[/surfing_voice]

[surfing_voice icon=”https://kasou-tsuuka.jp/wp-content/uploads/2017/08/icon.png” type=”r” bg_color=”eee” font_color=”000″ border_color=”eee”]格付け自体ク○やんけ[/surfing_voice]

 

などのネガティブな意見が多数みられます。

しかし、Weiss Ratings社にはそれなりの根拠があってこの格付けをしているようで、以下のような問答が見られます。

 

[surfing_voice icon=”https://kasou-tsuuka.jp/wp-content/uploads/2018/01/shitsumon.jpg” type=”l” bg_color=”eee” font_color=”000″ border_color=”eee”]ビットコインは仮想通貨市場の中で圧倒的な地位を確立していますが、どうして格付けがAではないのですか?[/surfing_voice]

[surfing_voice icon=”https://kasou-tsuuka.jp/wp-content/uploads/2018/02/icon_b.jpg” type=”r” bg_color=”eee” font_color=”000″ border_color=”eee”]ビットコインには高い採用率とブランド力があり、その点ではAをつけることができるだろう。

しかし、リスク指数とテクノロジー指数は、現段階では評価に値しない。

ネットワーク上では大きなボトルネックが発生し、遅延が起きているし、手数料も高まっている。

またビットコインは、迅速にアップグレードするためのメカニズムを持っていない。

この点が改善されれば、ビットコインの評価を上げることも可能だろう。[/surfing_voice]

 

我々の目的は、投資家をリスクから守ることにある。

今後価格を上昇に導くための技術的な側面も、非常に重要なのである。

 

ちなみに、イーサリアムがビットコインの格付けを上回った理由としては、以下のように述べられています。

 

イーサリアムはいくらかのボトルネックがあるが、容易に進化できる技術を持っており、スピードの速さでも優れている。

 

 

格付けの反響とサイバー攻撃

格付けには様々な反響がありましたが、掲示板やツイッターなどで話題になるだけではなく、サイバー攻撃にも発展しています。

期待に反する格付けによって、最近続いている価格下落に拍車をかけるのではないかという懸念から、韓国のソーシャルメディアでサイバー攻撃の呼びかけがあったのです。

これによって、実際に格付けサイトは一時ダウンの状況に追い込まれました(1月25日18時現在は復旧)。

 

まとめ

多くの投資商品において格付けがなされ、その格付けが投資家に影響を与えています。

株式投資でも、格付けはもとよりレーティング情報の発表だけでも、株価が左右されるほどであり、影響力の大きさが伺えます。

仮想通貨でも、格付けの影響力は大きくなってくることでしょう。

それによって、仮想通貨に投資する人の抱えるリスクが抑えられれば、非常に好ましいことだと思います。

しかし、現在は格付けをしている会社が1社だけであり、この会社の格付けが正しい保証はどこにもありませんし、また正しくない保証もどこにもありません。

もし格付けが正しくなく、なおかつ影響力を持つならば、仮想通貨価格は理不尽な値動きをしてしまい、投資家には困ったことになってしまいます。

それでも、今回の格付けをきっかけとして、多くの機関が格付けを始める可能性もあり、その意味では市場の発展にはいい流れではないかと思っています。

 

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