ついに、ビットコインが100万円を突破しました。
今年に入ってからもビットコインは値上がりを続けており、100万円以上になるという意見は以前からあったのですが、同時に100万円突破への懐疑的な意見も多々ありました。
しかし、ビットコインは今や100万円を突破しているこれが事実です。
これ以上に値上がりするという意見もありますが、実際にはこの勢いは続くものなのでしょうか。
今から買っても遅くはないのでしょうか。
認知され始めたビットコイン
ビットコインが100万円を突破したことで、早いうちから買っておけばよかったと歯噛みしている人は多いのではないでしょうか。
ぐんぐんと上昇していく様子を見て、もう天井だろう、もう天井だろうという予測を繰り返し、なかなか買うことができずにいるうちに、100万円を超えてしまったという人は多いのではないかと思います。
しかし、投資家の中には、まだまだビットコインは値上がりの途上であるとする見方も強いです。
なぜならば、仮想通貨の根底となっているのはブロックチェーン技術であり、ブロックチェーン技術は今後もあらゆる分野に革新的な影響を及ぼすと考えられているからです。
仮想通貨には、ビットコイン以外にもイーサリアム、リップルといった様々な通貨がありますが、それぞれの通貨には投機的な買いが集まっています。
ビットコインへの買いは特に強く、今後、様々な金融機関や大手企業が何らかの形で関与してくる可能性は極めて高く、仮想通貨へのチャンスは広がっていくと思われます。
世界における投資の中心であるウォールストリートでも、ビットコインに対する注目は日に日に高まっています。
世界最大の取引高を誇るCMEグループが、ビットコインの先物を取り扱うことを発表したことからも、このことは明らかです。
このような取り組みが広がれば、ビットコインの流動性は飛躍的に高まっていくことでしょう。
多くの投資対象に共通することですが、取引量が少なく、流動性が低い投資対象は、得てしてボラティリティが高くなります。
例えば、出来高が多い株式は値動きが緩やかであるのに対し、出来高が少ない株式は値動きが激しくなりがちです。
これは、より少ない売買で値動きしやすいからです。
したがって、ビットコインが多方面で取り扱われ、流動性が高まれば、ボラティリティを低くするのにも役立つでしょう。
ボラティリティの高さを問題視して、仮想通貨を批判する声もたくさんあるのですが、その問題が解決されるということは、仮想通貨にとって大きな前進になるはずです。
もちろん、色々な形での取り扱いが始まる時には、多くの投資家から買われやすく、一時的にボラティリティが大きくなり、急に値が飛ぶことも多いので、その点では注意が必要だといえます。
また、仮想通貨特有のボラティリティの大きさに対処するべく、値幅制限を検討する動きもあるようです。
どこまでも値が動くような事態を防ぐために、一営業日中に可能な値動きをあらかじめ制限しておくのです。
実際、CMEグループでは、値幅制限を検討しているとされています。
このほか、世界的な大銀行であるゴールドマン・サックスでも、ビットコインを初めとした仮想通貨に対し、専用の取引部署を設けることを検討しているそうです。
銀行に関して言うならば、JPモルガンの動きにも注目です。
JPモルガンのCEOであるジェイミー・デイモン氏は、ビットコインを詐欺だと批判したことが記憶に新しく、JPモルガンとしての動きにも注目が集まっていました。
しかしJPモルガンは、CMEの先物取引を、顧客向けに提供する可能性があることを示唆しています。
以上のように、世界の投資の中心的存在である大手銀行や取引グループが、ビットコインとその他の仮想通貨に大きな関心を寄せています。
もはや、この流れは止めることのできないものになっていると考えることができます。
いずれは、ビットコインによって様々な取引が行われることが、かなり現実的になってきているのです。
今後、多くのプレイヤーが仮想通貨業界に関与することによって、投資環境もどんどん良くなっていくものと思われます。
つまり、ビットコインの普及は初期の段階であり、ビットコインバブルと言われる現在の現象は、まだまだ頂点に達したとは言えないのです。
このことから、100万円を突破したビットコインに対し、まだまだ天井ではないという見解が多数を占めています。
ICOに大量の資金が流入している
このことを裏付けるデータもあります。
過去数年の、ICOへの資金流入量を示すCoinDeskのデータによると、2016年の5月くらいまではほとんど資金が流入していなかったのに対し、徐々に資金流入が始まり、今年の5月頃から急激な伸びを見せているのです。
2017年11月の最初の1週間におけるICOの総額は4.87億ドルに達し、すでに10月の総額を超えているのです。
現時点で、11月末までに40以上のICOが予定されています。
ほとんど指数関数的な曲線になっており、これがバブルだといわれる一つの理由にもなっています。
しかし、この急激な伸びは、まだしばらく続くものと見られています。
それは、上記にも書いた通り、ウォールストリートが仮想通貨に注目しているからです。
それだけではなく、現実に従来の通貨が問題を抱えていること、そして仮想通貨にはそれを解決できる可能性が高いこと、仮想通貨は進化し続けることなどからも、まだまだこの傾向が続くとされています。
バブルは始まったばかり
ビットコインはバブルと言われ、批判の対象にもなります。
確かに、資金の流入の増加率などを見てみても、バブルと言ってよいでしょう。
バブルと聞けば、バブル崩壊からの大損を連想するため、あまり良いイメージを持たない人も多いです。
しかし、バブルとは急激な値上がり状態ですから、その初期段階で投資を始めていれば、バブルの中で大きく稼ぐこともできるのですから、必ずしも悪いこととは言えません。
そして実際に、ビットコインバブルも、仮想通貨全体でみられるバブルも、すべてまだ初期段階なのです。
ビットコインは、すでに一部の人からコモディティとして捉えられており、古くから資産の保全に利用されてきた金や銀と同じ商品だとみなされています。
一部の人がそう見なしており、将来的なスタンダードになる可能性が高いのですから、初期段階と言ってよいでしょう。
このことは、時価総額からも明らかです。
現在、仮想通貨全体の時価総額は、他の投資資産の時価総額と比較すると、まだまだ小規模と言わざるを得ません。
これは、今後、仮想通貨に注目が集まったとき、他の資産から仮想通貨に資金が移される可能性が高いということでもあります。
例えば、現在世界に存在している金の総額は、7.7兆米ドル程度と言われており、これは仮想通貨全体の時価総額の約31倍にも上ります。
公的機関が保有する金を除き、世界中の投資家が私的に保有する金と比較してみても、仮想通貨全体の時価総額の14倍にも上ります。
金よりも仮想通貨の方が優れているという考え方がスタンダードになったり、仮想通貨の価値がより広く認識されるようになれば、金から仮想通貨へと資金が動き、仮想通貨の時価総額が大きく伸びることは、十分に考えられることでしょう。
また、世界の主要な法定通貨の総額は7.6兆米ドルに上り、これも仮想通貨全体の時価総額の約31倍です。
仮想通貨が通貨としての価値を持つようになり、法定通貨をいくらかでも代替するようになれば、それだけでも仮想通貨の価値は大きく高まることでしょう。
このことからも、仮想通貨にはまだまだ成長の余地があります。
仮想通貨の価格は今後も伸びていくと考える方が妥当であり、バブルはまだまだ初動だと考えられる根拠になっています。
インターネットバブルから考える
このほかの見解として、インターネットバブルを引き合いに出して考えることもできます。
1990年代後半にインターネットバブルが起こったとき、バブルのピークの頃には、ナスダック指数の時価総額は約6.6兆米ドルであり、今の仮想通貨全体の時価総額の約27倍にも達していました。
仮想通貨は、まだまだ投資している人、関心を抱いている人が少ない「マニア段階」に過ぎません。
マニア段階とは、新しい市場が出来上がり、噂や前提をもとに取引が行われている段階です。
まさに今の仮想通貨市場であり、「雰囲気で投資している人が多い」段階です。
投資価値に明確な根拠を求める投資家や、安全性を重視する投資家は投資を控えている段階です。
これは、今後徐々に仮想通貨の安全性が証明されたり、多くの大手企業や金融機関が認めたりすることによって、安全性や将来性にある程度の確証ができたならば、買い控えていた投資家の資金が流入していくということでもあります。
バブルの頂点は、マニア段階のまだまだ先にあります。
インターネットバブルになぞらえるならば、今後加速度的に時価総額が伸びていく可能性が高いというわけです。
まとめ
ビットコインは、間違いなくバブルに突入しています。
ビットコインが30万円や50万円を突破したときにもバブルだといわれていましたが、100万円を超えた今、多くの人がバブルに突入したという実感を持っているはずです。
バブルは、やがて必ず崩壊するものです。
その崩壊がいつのことになるのか、誰にも分かりません。
しかし、ビットコインやイーサリアム、リップル、ビットコイン・キャッシュといった主要仮想通貨は、今後も値上がりを続ける可能性が、極めて高いと見られています。
有名投資家が言うように、2017年末まで、あるいは2018年の早い段階で、1BTC=10000USドルを突破する可能性もかなり高いです。
よって、ビットコインが100万円を突破した今からでも、投資するのは遅くないといえるでしょう。