米ヤフーファイナンスのプラットフォームを通して、仮想通貨売買が可能となりました。
売買できる仮想通貨は、ビットコイン、イーサリアム、ビットコインキャッシュ、ライトコインの4種類ですが、主要な仮想通貨が採用されているといえます。
本稿では、米ヤフーファイナンスの仮想通貨取引開始の概要と、その影響について解説していきます。
米ヤフーファイナンスの動き
ヤフーファイナンスと言えば、基本的に株式や為替に関する情報を取り扱っているサイトですが、米ヤフーファイナンスを通して仮想通貨売買が可能となりました。
米ヤフーファイナンスのプラットフォームで取り扱われているのは、ビットコイン、イーサリアム、ビットコインキャッシュ、ライトコインの4種類であり、主要な仮想通貨が採用されています。
これに関して、ライトコインの創設者であるチャーリー・リー氏は、自身のツイッターにおいて、
ヤフーファイナンスで、ライトコインの売買ができるようになった。これによって、一つのステップが一挙に達成された。
と喜びの声をあげています。
米ヤフーファイナンスでは、まず4種類の仮想通貨を取り扱っていますが、これ以上に増やさないという理由はありませんし、むしろ積極的に増やす方向で考えているはずです。
ただし、どの仮想通貨が採用されるかはイマイチピンときません。
他の国であれば、リップルやステラといった仮想通貨が、時価総額を理由に採用されそうなものですが、アメリカでは有価証券問題の渦中にあるこれらの仮想通貨が採用されるとは考えにくいです。
もっとも、この発表を見ると、あたかも米ヤフーファイナンスのページで直接売買できるような印象を受けますが、そうではありません。
ヤフーファイナンスのページに設けられている「Buy」のボタンを押すと、正規の仮想通貨取引所のページに飛ぶ仕組みになっているだけです。
とはいえ、米ヤフーファイナンスは投資市場と密接な関係にあり、例えばiOSに標準搭載されている株価アプリを始めとして、株価情報を様々なところに提供しています。
そんな米ヤフーファイナンスが仮想通貨に積極的に取り組んでいくことは、仮想通貨業界にとってポジティブなものと捉えて良いでしょう。
ヤフージャパンはどうか？
さて、米ヤフーがこのような動きをしたことで、気になるのがヤフージャパンの動きです。
ヤフージャパンは、ソフトバンクと米ヤフーの合弁会社であり、米ヤフーの動きに必ず影響を受ける立場にあります。
さらに、ヤフージャパン自体が仮想通貨業界に参入の意思を見せており、すでに金融庁の認定業者であるビットアルゴ取引所東京への資本参加も発表しています。
正確にはZコーポレーションが資本参加するものの、Zコーポレーションはヤフージャパンの100％子会社ですから、ヤフージャパンが資本参加すると考えて差し支えないでしょう。
このようなヤフージャパンの動きと、米ヤフーでの動きを合わせて考えても、今後もヤフージャパンが仮想通貨の売買に積極的に参入することは間違いありません。
国内の主要メディアがそのような動きを見せることは、仮想通貨市場がますます盛り上がるきっかけになるかもしれません。
まとめ
仮想通貨は、一部の国では強烈に取り締まりが行われている一方で、徐々に広がりを見せています。
一方では悪とされ、また一方では善とされており、捉え方によって真逆になってしまうのだから不思議です。
とはいえ、現時点では、世界的に受け入れられる方向で進んでおり、大手メディアである米ヤフーやヤフージャパンの動きも、その表れと考えることができるでしょう。
今後も、このようなポジティブな動きには注目し、仮想通貨の普及を見守っていきたいと思います。
