仮想通貨の歴史を振り返ってみると、短い歴史の中にも関わらず、分裂騒動をはじめ様々な問題がありました。
だからこそ、仮想通貨は早晩消えてしまう技術なのではないかと思っている人もいると思います。
しかし、仮想通貨は今後、普及していく可能性が極めて高いと言わざるを得ません。
本稿では、その根拠を解説していきます。
発行主体がないビットコイン
仮想通貨の中でも、最も大きな時価総額や知名度を誇るビットコインですが、ビットコインの最大の特徴は、特定の国や機関が管理していないという点です。
では、どのように運営されているのでしょうか。
現在、ビットコインは大手取引所やその他の取引所、あるいはビットコインに関するシステムの開発者などが集まって作られるカンファレンスによって、運営の方針が決定されています。
このカンファレンスは、いかなる国や組織でも縛ることができず、このようにビットコインが「誰からも縛られない」ということは、多くの人に知られていることです。
管理している国や組織がないということは、発行主体そのものがないということです。
特定の機関が発行しているならば、その機関がビットコインに対して最大の権限を持つことになります。
日本円に対して権限を持つのは、日本銀行であるのと同じことです。
しかし、ビットコインにはそのような発行主体がなく、これこそビットコインが「分散型仮想通貨」といわれるゆえんです。
分散型という優れた仕組み
分散型であるということが、どれほど大きな意味を持っているかを知るためには、同じく分散型の仕組みを持つインターネットの歴史を見ると、よくわかると思います。
そもそも、インターネットがなぜ生まれたのかと言えば、その起源は冷戦時代のアメリカにさかのぼります。
アメリカの国防総省高等研究計画局では、攻撃を受けて一部のシステムが破壊されたときでも機能するシステムを開発しました。
当時のシステムでは、その中心を一つのコンピューターが担っており、他のコンピューターを制御するという仕組みでした。
つまり、中心となるコンピューターを破壊されてしまうと、全体の機能が停止してしまうのです。
ピンポイントで中枢を破壊されてしまうと非常に深刻な事態に陥ってしまいます。
そこで、分散型が発案されました。
分散型では、クモの巣状にコンピューター同士をリンクさせ、一部が破壊されてもその他が機能します。
これが、インターネットの考え方の基本なのです。
1969年、アメリカの大学と研究所の4台のコンピューターを電話回線で結ぶことで、非常に小規模ではあるものの、インターネットの原型が作られました。
これを、インターネットの起源と考えることができます。
このようなインターネットの仕組みと同じように、ビットコインなどの分散型仮想通貨でも、クモの巣状に各コンピューターがリンクしています。
これによって、不特定多数のコンピューターが相互に監視し合う仕組みとなり、不正が事実上不可能で、透明性が保たれるようになりました。
あるコンピューターから、ビットコインを取引すると、その取引がどこで行われているのか、いくらの取引なのか、送金ならばどのビットコインアドレスに送られているのかといった情報を、全てのコンピューターが把握しています。
それを書き換えることによって、本来とは異なる送り先に送金するように仕向けても、本来の送り先を不特定多数のコンピューターが共有しているわけですから、そのような不正は事実上不可能なのです。
インターネットのように仮想通貨は一般に普及する
ちなみに、1969年に生まれたインターネットの原型であるARPAMETは、1973年、イギリスのロンドンカレッジ大学と、ノルウェーの王立レーダー施設を結び、国境を超えても機能するようになりました。
この年には、アメリカ人の学者によって、プロトコル（インターネット上でコンピューター同士が通信する際の決まりごと）も作り出され、インターネットが発展していきます。
その起源を1969年までさかのぼると、一般の人々が日常的に使い始めるまでには、かなりの時間を要したことが分かります。
インターネットも、当初は専門家の間だけで知られていたものであり、一般の人からすれば、インターネットによって物理的な距離が取り払われるということなど、とても信じられなかったことです。
仮想通貨にしても、物理的な実物のないお金であらゆる金融活動が可能となり、硬貨や紙幣などがなくなるなどと言われても、いまいちピンとこない人もたくさんいます。
それもそのはずで、ビットコインの誕生は2009年であり、2017年時点でまだ8年しか経過していないのです。
だからこそ、仮想通貨などと言う得体のしれないものが普及するはずはないと考えられても、無理もない話です。
それでも、今後数年、数十年をかけて、仮想通貨はきっと普及してくるはずです。
中央集権型のネットワークのあらゆる問題を、分散型のインターネットが解消したように、中央集権型の通貨のあらゆる問題を、分散型の仮想通貨が解消するのです。
このことから、仮想通貨が消滅してしまう可能性よりも、仮想通貨が普及していく可能性の方がはるかに高いといえます。
そして、インターネットでは普及までに30年程度を要していますが、仮想通貨はもっと早く普及していくことでしょう。
なぜならば、インターネットは普及のために様々な障害があったことに比べて、仮想通貨は既に「インターネット」という普及のための下地が完璧に出来上がっているからです。
このことから、仮想通貨は今後、高い確率で普及していくと考えられ、さらにはインターネットの普及よりも短期間で普及するのではないかと思われます。
まとめ
仮想通貨は、まだ黎明期にあるといってよいでしょう。
しかし、大局的に見た場合、歴史は確実にデジタル化へと進んでおり、お金も仮想通貨へと移行していく流れにあります。
したがって、黎明期である今の段階で、仮想通貨にコミットすることによって、時代を先取りできるでしょう。
投資を始めたならば、億万長者になれるかどうかは別として、安く買い、高く売れる可能性が高いため利益を積み上げられることでしょう。
その一方で、黎明期ならではの混乱、例えば分裂問題などの様々な問題も発生しています。
したがって、投資する仮想通貨とタイミングによっては、そのような問題に巻き込まれることも無いとは言えませんから、情報のキャッチアップには心がけ、投資は慎重に行っていく必要があるでしょう。
